老老介護は共倒れになってしまう可能性も!未然に防ぐ方法とは

老老介護の現状は、共倒れリスクと隣合わせになっています。核家族化で他の親族と離れて暮らしているなど、なかなか周囲に助けを求められないことも原因の1つと考えられます。 被介護者・介護者が共倒れてしまう前に、共倒れの原因やリスクを認識し、未然に防ぐために支援サービスなどを積極的に活用していきましょう。


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老老介護で共倒れになってしまう原因

少子高齢化で子供や若年層の数が減っている一方で、65歳以上の高齢者の数は増加しています。

日本では平均寿命も長く、80代の親を60代の子供が介護しているような状況も多々あります。このように、高齢者が高齢者を介護している状態を老老介護といい、近年社会問題となっています。

「老老介護とは」詳しくは以下のページで紹介しています。
⇒「増加している老老介護の原因!リスクと対策をご紹介

老老介護で共倒れになってしまうのを避けるためには、どのようなことが共倒れのきっかけとなるのか知っておく必要があります。ここでは、老老介護で共倒れになってしまう原因について見ていきましょう。

高齢者が介護をしている

厚生労働省の調査によると65歳以上の夫婦のみの世帯は、39.8%(平成30年度)となっており、世帯数全体の約4割を占めています。

また、65歳以上の要介護者がいる世帯の54.7%(平成28年)は介護者も65歳以上とのデータもあります。要介護者がいる世帯の半数以上が「老老介護」になっていることが分かりました。

上述のように、すでに老老介護状態の世帯が多数を占めている現状があり、共倒れのリスクも高まっていると考えられます。

社会環境の変化

老老介護で共倒れが起こる原因の1つに、社会環境の変化も挙げられます。少子高齢化によって、若い世代よりも高齢者が多くなっていることや、核家族化による距離の遠さなどが要因です。

また、晩婚化や長寿化によって働く世代が子育てに集中している、親の介護が必要な年齢になると子供も高齢になっているなどの理由もあります。

自分自身で日常生活を自立して行える健康寿命から、平均寿命までの期間が長くなり、介護期間そのものが長期化していることも影響しているでしょう。

数年であればなんとか踏みとどまれていた状況でも、老老介護の状況が10年、20年と続いてしまえば、介護者側も体に異常をきたしてしまいます。

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老老介護の共倒れによる危険性

老老介護の共倒れによって、介護者まで倒れてしまうと大きな悪影響が出てきます。ここでは、老老介護の共倒れによって招く恐れのある危険性について確認しておきましょう。

共倒れによるリスク

要介護者だけでなく介護者も高齢なため、身体的・精神的負担が蓄積して倒れてしまうリスクがあります。

病気を患う、腰を痛めてしまうなどで治療や入院が必要になるなど、介護する人がいなくなってしまうことが懸念されます。

また、精神的な負担が虐待などにつながるケースもあり、介護者と被介護者双方の関係性に取り返しのつかない亀裂が生じる可能性もあるのです。

共倒れ以外のリスク

老老介護には共倒れ以外にもリスクが伴います。介護者が高齢なため、1つの介護にかかる時間が長くなるなど、介護者と被介護者ともに負担が大きくなる点です。

また、介護者が外出などでリフレッシュできる時間が持てなくなり、外部との交流が遮断され、孤立状態になってしまうこともあるでしょう。

外部からの刺激がなくなるとうつ状態や認知症の発症リスクが増加し、さらに介護が困難になる悪循環に陥ってしまうと考えられます。

実際に老老介護で軽度の認知症を発症している例は多くあり、被介護者も認知症患者であれば「認認介護」と呼ばれる状態をも招いてしまいます。

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老老介護による共倒れにならないための解決策

老老介護で共倒れを回避するためには、介護者本人が周囲へ助けを求めることや、負担軽減のために支援や介護施設などを活用することが大切です。

ここでは、共倒れを防ぐために介護者の負担を軽減していく、老老介護の「解決方法」について紹介します。

自分のストレスを自覚する

介護者本人が自分のストレスを自覚し、必要以上に頑張りすぎないことが重要です。自分は健康だからと過信していると、自覚がないまま体調を崩してしまう可能性もあります。

ストレスが蓄積すると、食欲低下やイライラ、不安感、不眠、集中力の低下、やる気の喪失などの症状が現れ、家に引きこもりがちになります。

結果的に、上述のような「うつ」や「認知症」を発症するリスクが高まるため、本人が自分の限界やストレスの蓄積を自覚しておく必要があるでしょう。

ひとりで悩まない

介護が孤独なものになることを避けるため、一人で悩まずに積極的に周囲の手を借りましょう。家族の手を借りるだけでなく、自治体や国のサポートサービスを活用することも可能です。

入浴介助やデイサービス、リハビリ、訪問介護・看護、ショートステイなど、自分が負担に感じている介護だけを支援してもらう方法もあります。

ケアマネジャーや地域包括支援センター、市区町村の高齢者福祉課などを含め、無料の介護相談窓口などで積極的に相談することが大切です。

介護者も高齢な場合、どこへ相談すべきか分からないまま自分一人で悩んでいるケースもあるため、家族が情報を伝えるなどの工夫が必要になります。

介護施設への入居を検討する

要介護度が高い場合や医療ケアが必要なケースでは、介護者の負担も増えるため、介護者のほうが先に倒れてしまうリスクがあります。

在宅介護では十分なケアができず急変や悪化の不安もあるのであれば、施設への入居を検討してみてはいかがでしょうか。

施設によって受けられるサービスの内容に違いがあるため、被介護者にとっても過ごしやすい施設を選択する必要があります。

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老々介護によって共倒れになる前にロングライフへ

老老介護によって共倒れになってしまう前に、ロングライフへ一度ご相談ください。

ロングライフでは、有料老人ホーム・グループホームを運営しており「グッドフィーリング(顧客満足)」に基づいたさまざまなサービスを提供しています。

24時間365日ケアスタッフによるヘルスケアを行い、協力医療機関との連携により24時間体制で緊急トラブルにも対応しています。

お一人おひとりに必要なサポートを入居者様やご家族様からお伺いし、心身両面をしっかりとサポートさせていただいております。

各分野のプロスタッフによる医療や料理、清掃など、入居者様が快適に生活できるよう、環境を整える体制があるのもロングライフの魅力です。

ご夫婦二人での入居も可能なため、施設入所に伴ってご夫婦が離れてしまう不安もありません。

上述のサービス内容は施設によって異なるため、入居をご検討の際には一度、お近くのロングライフが運営している施設へお気軽にご相談ください。

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まとめ

老老介護で一番懸念されているのは、介護者が倒れてしまうことで介護ができなくなってしまう状況です。

もともと介護を始める前までは健康の維持ができていた人も、介護をきっかけに心身に不調をきたす場合も多くあります。

自分だけで抱え込まずに積極的に周囲の力を借りながら、介護者・被介護者双方にとって理想的な介護の形を探してみてはいかがでしょうか。

ロングライフでは、ご夫婦どちらかが要介護1以上の認定を受けていれば、二人揃って施設へ入居することも可能です。

施設への入居をお考えの際には、ロングライフへの入居をご検討いただければ幸いです。

※こちらの記事は2020年3月20日時点の情報をもとにした記事です。

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