老人ホームが入居待ちになる理由
近年、高齢者向け施設の多様化が進んだことで、自分のライフスタイルに合わせたホーム選びができるようになりました。選択肢が増えたことによって入居者の分散が期待できる一方、一部の老人ホームでは入居待ちになることもあります。
特に入居待ちになることが多い施設は、「特別養護老人ホーム」。
年金支給額の範囲内で費用を工面したいと検討される方がいること、また以前と比べ申し込みの手続きが簡略化されたことなどが、入居希望者の多い理由として挙げられます。
しかし、特別養護老人ホームは法改正によって、基本入居者は要介護者3以上に絞られることになりました。以前は要介護1からでも基本入居可能でしたが、要介護1～2は原則条件付きでの入居になったのです。
また、特別養護老人ホームは、申し込み順にかかわらず、介護度合いや介護者の有無などが点数化されて入居の優先度が決まるため、いつ入居できるか分かりません。
さらに、女性部屋と男性部屋がある場合は、女性部屋が空いている場合でも男性は入れないといったこともあります。こうした事情が重なり、特別養護老人ホームは入居待機者が多く、入りたくても入れない方が多いのです。
しかし、いつ入居できるか分からないのは、精神的にもつらいものです。以前はショートステイの長期滞在という方法もありましたが、法改正によって短期宿泊に制限されるようになりました。
入居待ちの間の待機場所、あるいは別の入居先を検討するなら、空きがあればすぐ入居できる有料老人ホームの利用が候補に挙げられます。
老人ホームや介護施設によって受け入れ体制が違う
老人ホームの入居待ちの現状についてお話ししてきましたが、特に入居待ちが多いといわれる特別養護老人ホームは、数ある老人ホームの種類の中のひとつです。老人ホームにもさまざまなタイプがありますが、受け入れ体制の違いも人が集中する理由のひとつになっています。
なお、高齢者向け施設の種類が細かく分かれているのは、個人に合ったサービスを提供できるようにするため。施設ごとで違うのはもちろん、老人ホームの種類によっても利用できる年齢や介護度合いは決まっており、それぞれ入居条件が定められているのです。老人ホームの種類について簡単に解説していきます。
介護医療院
長期的な医学管理が必要な要介護者向けの施設で、医療と介護の両方の面をあわせ持っています。2018年4月に新設された新しい形の施設です。要介護1以上が対象となります。
介護療養型医療施設
介護医療院と同様、医療と介護の両方を担う施設ですが、介護保険と医療保険の境目が不明確なことより、法改正によって、徐々に介護医療院に移行しつつあります。
介護老人保健施設
退院後の在宅での生活が困難な高齢者向けの施設。リハビリによる在宅復帰が目的です。要介護1以上が対象で、3ヶ月ごとの入退去判定があります。
介護老人福祉施設
要介護者が生活するための施設で、特別養護老人ホームもこの枠組みに含まれます。介護保険が適用される介護老人福祉施設、介護老人保健施設など、公的施設の利用は原則65歳以上です。（40歳以上で特定疾病が認められる場合は例外で入居可）
この65歳以上の年齢制限に加え、特別養護老人ホームは、要介護3以上の方が対象となります。
（認知症高齢者）グループホーム
認知症高齢者で要支援2以上の方を対象にした施設。5～9人でひとつのユニットを組み、家事などを分担して、協力しながら共同生活を送ります。地域に密着したサービスが特徴です。
有料老人ホーム
高齢者の暮らしやすさに配慮した住まい。有料老人ホームにもさまざまなタイプがあり、種類によって受け入れ体制が異なります。
自立型は身の回りのことが自分でできる自立の方のみ、介護専用型は要介護1～5に該当する方のみを対象にした施設です。ほかにも混合型があり、こちらは自立と要介護のどちらも入居を受け入れる施設になります。
老人ホームの入居を待つ間
希望の老人ホームに入居したくても、入居できないとき、どういった解決策があるのでしょう。入居を待つ間に検討したい3つの方法を紹介します。
管轄の地域包括支援センターへ早めに相談
地域包括支援センターは、各自治体が設置主体の、高齢者のサポートを目的とした総合相談窓口です。保健師（看護師）、社会福祉士、ケアマネージャーといった専門家が在籍しており、日常生活や介護に関する相談を受け付けています。
主な業務となるのが、介護予防ケアマネジメント。専門家が現状の把握や課題分析のためのケアプランを作成し、必要に応じて介護予防サービスを紹介します。
このように、ご自身に合った介護サービスが分からないときに活用できるのが地域包括支援センターです。ほかにも、地域のネットワークを活かした利用が期待できます。
特別養護老人ホームへの入所を希望される場合は、こうした地域のネットワークを活かせる管轄の地域包括支援センターに早めに相談されると良いでしょう。特別養護老人ホームは待機者が多いといわれていますが、全国的に空きがない訳でなく、地域差もあります。
短期入所生活介護（ショートステイ）を利用する
ショートステイは、要支援や要介護の高齢者が数日から1週間程度短期で入所することです。独立型のショートステイのほか、高齢者施設に併設されたものもあり、連続利用は最長30日になります。
受け入れ体制は施設によって異なり、介護目的なら要介護1～5、介護予防なら要支援1～2が基本です（40～64歳は特定疾病の条件つき）。有料老人ホームであれば、介護保険適用者でない場合でも利用できることがあります。
老人ホームのように長期の入所はできませんが、ショートステイの利用で介護者である家族の負担を軽減できますし、介護者が家を空ける場合にも便利です。
有料老人ホームも考慮する
有料老人ホームは、自立から要介護5まで幅広い介護度合いに対応しています。（施設によって受け入れ対象はさまざまです）そのため、特別養護老人ホーム入居対象外の方、長期の入居待ちが予想される方でも入居が可能です。さらに、きめ細やかなサービスも期待できるため、老後の充実した生活も実現できます。
ロングライフでは、根幹であるケアや介護に力を入れています。入居者様に寄り添ったサービスを提供できるよう、新人スタッフは3年をかけてしっかりと育成。
知識と経験を重ねたスタッフが、入居者様の積み上げられてきた文化と背景を尊重し、健康ケアを行っています。
必要に応じて介護サービスの利用も可能です。ケアサービス事業に確かな歴史を持つロングライフでは、安心で充実した暮らしが実現できます。
さらに、ロングライフでは、入居者様が快適に過ごせるよう、質の高い身体ケアはもちろん、文化と背景を理解して、お客様に寄り添ったサービスを提供しております。
空間づくりもそのひとつです。社内で開発チームを作り、ケアの専門家が建築士、設計士、造園家、インテリアデザイナーなどと徹底的にミーティングを重ね、都会の中でも自然の癒しを感じられる光・水・緑・音をとり入れた心地良い空間づくりを行っています。
また、食事面でも、見た目や味のリクエストにできる限り応えられよう努め、入居者様に合わせたお食事も、ロングライフで生活する楽しみのひとつです。
まとめ
一部の老人ホームについては入居待ちが問題になっています。しかし、多くは特別養護老人ホームであって、有料老人ホームなどほかの高齢者向け施設では入居を受け入れてもらえることも多いです。
老後の生活の送り方はさまざま。ホームを将来の住まいにされる方もいらっしゃいます。介護される方の負担軽減だけでなく、入居者自身の老後の生活の希望も検討したうえで、ご自身に合ったホームを選択されるのがベストではないでしょうか。
※こちらの記事は、2019年11月30日時点の情報をもとにした記事です。
No.1911-03