老人ホームは種類によって入居条件が違う
老人ホームにも種類があります。主な老人ホームの種類について簡単にみていきましょう。
・特別養護老人ホーム
重度な介護が必要な方のための、介護保険施設です。生活支援と介護サービスの両方を受けることができます。
・介護老人保健施設
リハビリの専門家が常駐している施設で、在宅復帰を目的にしています。病院退院後に利用されることが多いです。
・介護療養型医療施設（介護医療院）
介護だけでなく、医療的なケアも必要な方のための施設です。2018年に介護医療院が創設されたことで、徐々に介護療養型医療施設から介護医療院へと移行しています。
・ケアハウス
A型、B型、C型がありますが、A型とB型の廃止が決まったため、食事と生活支援の両方が受けられるC型が増えています。ひとり暮らしが不安な方のための施設です。自立型（一般型）と介護型があり、介護型では介護サービスを利用できます。
・有料老人ホーム（介護付き、住宅型、健康型）
高齢者の暮らしに配慮した住まいです。自立の方向けの健康型、施設によって外部の介護サービスを利用する住宅型、介護サービスが一体となった介護付きの3つに分けられます。
このうち、介護付きについては受け入れ体制が施設でさまざま。介護専用の場合もあれば、入居時自立者のみ、あるいは自立者と介護者の両方を受け入れる混合型もあります。
・グループホーム
認知症高齢者向けの施設です。自立した生活が軸で、家事など身の回りのことは、入居者が分担して行います。
老人ホームの種類ごとの入居条件
老人ホームにも種類があることをお話ししました。この種類によって、入居条件が変わってきます。老人ホームで入居条件と示される、年齢基準、要介護基準についてみていきましょう。
年齢による基準
介護サービスを利用するような施設については、入居できるのは原則65歳以上となります。つまり、一般的に高齢者に含まれる年齢に達しないと老人ホームには入居できないということ。ただし、例外的に、特定疾病の場合は40歳以上65歳未満でも入居可能です。
しかし、これはあくまで介護サービスを基準に考えた場合。介護サービスが施設に付随しない住宅型有料老人ホームなどでは65歳未満でも入居できることがあります。
65歳未満で入居を希望される場合は、特定疾病に該当しないか、施設の年齢下限はどうなっているか確認しておきましょう。
要介護状態による基準
介護老人保健施設や介護医療院などは要介護1以上の方が対象です。これより介護度合いの入居基準が高いのが、特別養護老人ホーム。原則、要介護3以上の方が対象となります。
認知症高齢者向けのグループホームは要支援1から。有料老人ホームは自立の方から、要支援、要介護の方まで幅広く受け入れています。しかし、実際には施設によって受け入れ体制が異なり、受け入れの範囲はあくまで全体的なものです。
有料老人ホームの場合、混合型の介護付き有料老人ホームであれば自立から要介護者まで受け入れてもらえることもありますが、施設によっては介護が必要な方のみなど、入居条件が絞られることがあります。
入居を断られる場合
老人ホームの基本的な入居条件は、年齢や要介護度合いで確認できますが、そのほかの理由で入居を断られることもあります。どういったケースで入居が難しくなるのか、入居を断られる可能性が高い理由をいくつかみていきましょう。
保証人や身元引受人がいない
ほとんどの老人ホームは、保証人や身元引受人の有無が入居条件の1つです。入居を希望される方のご家族にお願いされることが多いですが、中には近くに保証人などをお引き受けいただける方がいらっしゃらないケースもあります。
このような場合は、民間企業の代行を認めてもらえる施設、あるいは保証人などの代わりに成年後見人を認めてもらえる施設を探す必要があるでしょう。
年金収入や資産が少ない
利用料の滞納があっても、老人ホームは介護サービスを提供する性質上、すぐに退去いただくことができません。そのため、事前審査として、保証人や身元引受人以外にも、入居希望者の年金収入や資産を確認することがあります。
明確な基準はありませんが、施設側の判断で資産や収入が十分でないと判断されたら入居はできません。ただし、一方の施設では入居できなくても、ほかの施設であれば入居できる可能性もあるので、資産の不安がある場合はいくつか老人ホームをあたられることをおすすめします。
認知症がある
施設によって対応している介護度合いが異なるように、認知症の受け入れについても施設で異なります。軽度の認知症でないと受け入れてもらえない施設もあるので注意が必要です。
病気を理由に断られるケース
ほかの入居者に感染するような病気をお持ちの場合、長期入院で退去になるケースがあり、入居を断られることがあります。
長期入院が受け入れられないのは、老人ホームのほとんどは介護や生活支援を目的としているためです。老人ホームの種類によっては看護師の配置が義務になっているものもありますが、あくまで補助的なもので、本格的な医療的ケアは行われません。
施設の体制によっても変わってきますが、基本的に医療依存が高い場合は受け入れが困難です。ただし、例外もあり、医療的ケアも行なっている介護医療院、リハビリによるケアを行っている介護老人保健施設などでは受け入れてもらえる可能性があります。
介護老人保健施設については、あくまでも在宅への復帰を目的としたもので基本的には長期的な入居ができないため注意が必要です。
老人ホームの入居するタイミング
年齢条件や介護度合いのほか、老人ホームの種類によって、さまざまな入居条件があることが分かったかと思います。体の状態次第では入居を断られるケースもありますので、入居するタイミングは重要です。入居のポイントについて整理していきましょう。
元気なうちから老人ホームを探しておくのもおすすめ
「まだ大丈夫」と思って老人ホーム探しを後回しにしていると、本当に必要になったとき、希望の老人ホームに入居できないことがあります。
入居される方の体力や判断能力が落ちないうちに老人ホームを探しておくのも良いでしょう。特に見学には時間がかかりますので、複数比較して検討されたい場合は、早めに動くことをおすすめします。
入居の目安を明確に持っておく
一般的に、75歳以上になると要介護になる方が増えます。まだ体力的にも元気な65歳あたりから老人ホームを探しはじめ、75歳までなど目標を決めて入居されると良いでしょう。自立や要支援から受け入れている老人ホームもありますので、こうした施設を利用すれば要介護になってから動き出す必要がありません。
資産状況を確認しておく
老人ホーム入居後は、初期費用や月々の料金を支払っていかなくてはなりません。どのくらいの老人ホームに入居できるかは資産状況にもよりますので、入居前にご自身、あるいは入居されるご家族の方で資産状況は確認しておくようにしましょう。
ロングライフでは、入居者様がセカンドライフを満喫できるよう、「我が家」と思えるような上質な空間を提供しています。さらに、入居者様個人を尊重したサービスも展開し、自由な行動を24時間サポート。お一人おひとりに合わせた生活スタイルが送れる「オーダーメイドサービス」も提供しており、入居者様が充実した生活を送れるよう努めています。
まとめ
老人ホームにはいくつか種類があり、種類によって入居条件が決まっています。さらに、施設ごとで細かく入居条件が決められているため、入居を希望する際は事前に確認されると良いでしょう。
※こちらの記事は、2019年11月30日時点の情報をもとにした記事です。
No.1911-01